東急不動産ホールディングス
1,372.0 円
9.5(0.70%)
2026年03月16日 19:11 現在
PER
10.9倍
PBR
1.16倍
ROE
10.65%
配当利回り
3.24%
時価総額
9,876億円
移動平均乖離率
現在値が各移動平均から何%離れているか
5MA
-1.40%
25MA
-8.05%
75MA
-6.09%
200MA
7.92%
バリュエーション
PSR
0.76倍
益利回り
9.21%
FCF利回り
-9.37%
修正1株配
44.5円
配当性向
35.2%
DOE
3.75%
CFPS/EPS比率
-1.03倍
FCF変換率
-57.8%
ROE・PBR・PER の関係
今期業績予想
2026.03
売上高
1,300,000百万円
成長率 13.0%
営業利益
160,000百万円
利益率 12.3%
最終利益
90,000百万円
EPS 126.4円 / DPR 35.2%
残余利益モデル(RIM)理論株価
割引率 r を動かして理論株価を試算
BPS = 1,150.3円 ROE = 10.65% n = 10年
現在値
1,372.0円
→
理論株価(r = 8.0%)
-円
理論株価との差異
-
投資効率(理論÷現在値)
-
計算式
理論株価 = BPS × ( (1 + ROE) ÷ (1 + r) )n
ROE = EPS ÷ BPS(一定と仮定) n = 10年 r = 割引率(スライダーで変更可)
◎ 特徴
ROEが一定で全額内部留保が続くと仮定し、10年後のBPSを割引率rで現在価値に戻した価格。成長力(ROE)が高いほど理論株価が高く算出され、成長性を加味した長期目線の割安・割高判断に向く。
△ 注意点
ROEが今後も一定に続くという強い仮定があるため、業績変動の大きい企業には過大評価になりやすい。rの目安:規制業種・安定株は低め(6〜7%)、成長・小型株は高め(9〜12%)が一般的。
⚠ 株式分割に注意
直近1年以内に株式分割があった銘柄の場合、BPSが分割前の数値のままとなっている可能性があり、理論株価が異常に割安に表示されることがあります。
財務(直近実績)
BPS
1,150.3円
有利子負債倍率
2.12倍
ROA
2.64%
フリーCF
-92,554百万円
現金等残高
157,468百万円
総資産
3,254,722百万円
ROEのデュポン分析
当期純利益 ÷ 自己資本
ROE(自己資本利益率)は「収益性 × 効率性 × 財務政策」の3つの要素に分解できます。どの要因がROEを押し上げているか・引き下げているかを確認することで、企業の強みと課題を把握できます。
ROE
10.65%
当期純利益 ÷ 自己資本
3分解(デュポン分析)
純利益率
6.92%
当期純利益
÷ 売上高
÷ 売上高
×
総資産回転率
0.40回
売上高
÷ 総資産
÷ 総資産
×
財務レバレッジ
3.95倍
総資産
÷ 自己資本
÷ 自己資本
純利益率(収益性)
売上高のうち最終利益として残る割合。高いほど価格競争力があり、費用管理が優れていることを示します。
確認ポイント
同業他社と比較して水準を見ます。製薬・ソフトウェアは高め、小売・食品は構造上低くなりやすい傾向があります。継続的に改善しているかも重要です。
総資産回転率(効率性)
保有する総資産をどれだけ効率よく売上に変換しているかを示します。高いほど資産を無駄なく活用できています。
確認ポイント
設備投資の重い製造業・不動産は低くなりやすく、在庫回転の速い小売業は高くなりやすい。業種特性を踏まえて同業と比較します。
財務レバレッジ(財務政策)
借入を活用してどれだけROEを底上げしているかを示します。値が高いほど自己資本に対して負債が多い状態です。
確認ポイント
高すぎると財務リスクが増大し、金利上昇局面で利益が圧迫されます。純利益率・回転率が低いのにROEが高い場合は、レバレッジによる底上げの可能性があります。
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